森本登志男（もりもととしお）
| 氏名 | 森本登志男（もりもととしお） |
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| ジャンル | 働き方改革、テレワーク、経営戦略へのICT利活用（自治体、企業）、地域活性化（情報発信、観光、地域ブランド創生、賑わい創出）、IT、マーケティング |
| 現職 | キャリアシフト株式会社 代表取締役/ 一般社団法人 渋谷未来デザイン 顧問 /総務省委嘱 テレワークマネージャー/ 総務省委嘱 地域情報化アドバイザー /岡山県 特命参与（情報発信担当）/ 佐賀県 情報エグゼクティブアドバイザー/ 大館市 政策情報収集組織（シンクタンク）コーディネーター |
| 経歴 | 1981年（昭和56年） - 岡山県立岡山芳泉高等学校卒業 1986年（昭和61年） - 京都大学工学部合成化学科卒業 1986年（昭和61年） - 宇部興産株式会社入社 1990年（平成2年） - 株式会社ジャストシステム入社 1995年（平成7年） - マイクロソフト株式会社（現・日本マイクロソフト）入社 1999年（平成11年） - Microsoft Corporation（米国） 2002年（平成14年） - マイクロソフト株式会社 事業計画室長 2005年（平成17年） - 同社 市場開発部長 2009年（平成21年） - 同社 公共営業本部 自治体営業部 シニアマネージャー 2011年（平成23年） - 佐賀県最高情報統括監(CIO) 2016年（平成28年） - 岡山県特命参与（情報発信担当）など 2018年（平成30年） - 一般社団法人 渋谷未来デザイン 顧問など 岡山県出身。1986年京都大学工学部合成化学科卒業、宇部興産入社。1990年ジャストシステム入社、 1995年マイクロソフト（現・日本マイクロソフト）入社、1999～2002年Microsoft Corporation（米国）勤務、マイクロソフト市場開発室長、公共営業本部自治体営業部シニアマネージャー等を歴任。この間、本務の傍ら、上勝町町ICT戦略検討委員会アドバイザーなど、地方に出向き各地で地域活性化に携わる。 2011年、佐賀県の最高情報統括監(CIO)に就任。ICT活用の観点から県庁経営に参画し、県庁や県内の情報化を統括するとともに、ICTを活用した県庁全体の業務改革の推進を担う業務に取り組み、基幹情報システムの開発・運用コストの大幅削減や4000人の全職員を対象としたテレワークの導入を行う。第16回日本テレワーク協会会長賞受賞（佐賀県として）。 2012年、その後、2日間で8万8千人が集まるイベントに成長する「鹿島酒蔵ツーリズム®」（佐賀県鹿島市）の起ち上げに関わる。2014年、237万再生を超える『恋するフォーチュンクッキー 佐賀県庁 Ver. / AKB48[公式] 』を企画し、他の自治体や地方が続々と追随する全国的なムーブメントを作るなど、佐賀県の知名度向上に貢献し、2016年3月末で5年の任期を終了。 2016年4月から、岡山県特命参与（情報発信担当）、大館市政策情報収集組織（シンクタンク）コーディネーター、佐賀県情報エグゼクティブアドバイザーなど、全国の地方活性化を目指して幅広く活動中。 2007年、総務省『高齢者・障害者のICT 利活用の評価及び普及に関する検討会』委員。2007年より総務省地域情報化アドバイザー。2014年、都道府県CIOフォーラム会長。2014年、九州総合通信局長賞受賞。2015年、内閣府『公共サービスイノベーション・プラットフォーム』外部有識者。2016年より総務省テレワークマネージャー。2018年4月より一般社団法人 渋谷未来デザイン 顧問。 著書に『あなたのいるところが仕事場になる ～「経営」「ワークスタイル」「地域社会」が一変するテレワーク社会の到来～』（大和書房） 民間と自治体、都会と地方など、両極な立場での視点を生かした独自な課題解決に強みを持っています。講演実施後、講演先の抱える課題に対して具体的な個別の解決策を提供し、継続して課題解決の依頼を多く受けております。 講師自身が実務として経験した事例を中心に、その成功の勘所を講演先の事情に合わせた講演が好評をいただいております。講演回数は年間50回を超え、全国に幅広く出向いています。 |
| 講演テーマ | ・テレワークとは？ 働き方改革最新事情と導入のコツ ・短期間・低予算で街に大きな活力を呼ぶ方法 ～鹿島酒蔵ツーリズム®など～ ・廃墟のような街並みが生き返る！ 地元民でにぎわう街づくり ・サテライトオフィス（SO）から広がる新しい働き方の未来形 ・テレワークで働き方が変わる、経営が好転する、地域が活性化する 等 |
| 拝聴した感想 | |
| 著書 | 『あなたのいるところが仕事場になる ～「経営」「ワークスタイル」「地域社会」が一変するテレワーク社会の到来～』（大和書房） |
| メディア | 『自治体通信』 『地方公務員 安全と健康フォーラム』 株式会社QTNet メールマガジン “QT NEWS” 『月刊 自治体ソリューション』 リクナビNEXTジャーナル |
| 講演料金の目安 | 50万円以下 ※講演料金はおおよその目安となりますので、詳細は直接お問い合わせください。 |
